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同社が運営するSNSは動画共有サイトである。キャッチコピーは "Broadcast Yourself."。
ウェブサイトは英語で構成されており、サービスは全て無料で利用できる。Ajaxと呼ばれる技術が用いられており、YouTubeを利用するにはJavaScriptを有効にする必要がある。
ほとんどの動画は会員登録をしなくても閲覧できるが会員しか見ることができない動画もある。会員登録すると以下のサービスを利用できる。
容量100MB、長さ10分までの動画ファイルをアップロード、投稿できる。
投稿された動画を5段階で評価したり、動画やメンバーにコメントを付けられる。
動画をまとめたプレイリストを作成・公開する機能、お気に入り機能がある。
特定のメンバー同士で動画を共有できる。
Web 2.0の代表的なサイトの一つとされる。SNSに分類されるのは、動画や利用者にコメントを付けられるためである。アップロードできるのは動画ファイルのみで、音声ファイルなどはアップロードできない。
2006年4月21日時点で4000万の動画があり、日に3万5千の動画がアップロードされていることがプレスリリースで発表された。利便性から世界的に人気があり、Google VideoやAsk ビデオなど似たサービスは他にもあるが、動画の数はYouTubeが圧倒的に多く、同系統のサイトでは最大規模になっている。ほかにも動画に対するタグ（動画を分類するキーワード。メタデータの一種）を自由に付けられることや人気タグ一覧が表示されるタグクラウドの実装など、写真共有サイトFlickrの動画マルチ版ともいえる存在である。
アメリカでは2005年12月頃にNBCの人気テレビ番組、サタデー・ナイト・ライブがアップロードされていたことからブログなどで話題になり[3]、2006年上旬にはYouTubeの映像をブログなどに貼り付けられるAPIも公開され、爆発的に普及した。日本では2006年1月頃に2ちゃんねるやブログなどで紹介され人気が上昇、2006年3月頃からINTERNET Watch（Impress）やITmediaなどのニュースサイトで取り上げられるようになった。ちなみにYouTubeの時事情報など、話題時から進展情報など出展情報は両ニュースサイトに掲載されている。サイトオープンから1年で驚異的に利用者を増やし、今後さらなる利用者の増加が予想される。また、最近では、YouTubeAPIを利用した閲覧専用サイトYouTubeCHや、YouTubeのビデオを日本語検索可能にするMOCO Videoや、携帯電話用にYouTubeの動画を変換して見られるファイルシークやMyTubeや、YouTubeのビデオにテロップを入れてコメント出来るニコニコ動画（現在はあまりのアクセス数の多さに、ニコニコ動画からYouTubeへのアクセスは遮断されている）といったアグリゲーターサービスが数多く開始されている。
著作権問題はあるものの手軽に動画が楽しめることから、コンテンツ業界に注目されている。2006年4月にアメリカの映画制作会社、The Weinstein CompanyとDimension Filmsが提携し、映画の予告編がYouTubeで配信された[4]。2006年6月28日にNBCと提携[5]、NBCのコメディドラマ「The Office」のPVを配信したり、プロモーションページを設けた。また、NHLはYouTubeと契約し、試合のダイジェスト版の提供を開始した[6]。CBSも2006年10月に契約し、「CBS Brand Channel」をYouTube上で立ち上げた。CBSは2007年1月12日に行われた講演内でCBS社長兼CEOであるレズリー・ムーンバスが「今後、アメリカのテレビ局はYouTubeと提携し、テレビ番組や番組宣伝などをYouTubeに流すことになるだろう」と答えた[7]。だが、2007年2月22日になるとCBSとの提携は決裂したと報道された[8]。翌月の3月3日にはBBCと提携し、「BBC Channel」を立ち上げることとなった[9]。また、アメリカの任天堂では、ゲーム機「Wii」の宣伝をYouTubeと契約しCMを公開し[10]、同様に日本向けにナイキがシューズのCMを行っている[11]。さらにレコード会社などが自前のページを立ち上げて配信を始める例も見られ、新たな活用法が模索され続けている。なお、現在のところ、日本のテレビ局はYouTubeとの提携に慎重な姿勢を持っている。
こちら以外の活用例としては、イーホームズの藤田東吾がYouTubeを通じ構造計算書偽造問題に対する告発を行ったり、ロサンゼルス市警の警官が無抵抗な被疑者に対し暴力を振るっている姿を捕らえた映像がYouTubeで匿名で公開されたりと[12]、告発の場となっている。他には、カナダの警察が犯人逮捕の為に殺人事件が発生した際に映った犯人らしき人物のビデオ映像をYouTube上で流している[13]。
政治面としては、YouTube側が「You Choose '08」を用意し、2008年アメリカ合衆国大統領選挙の為に候補者と有権者が直接映像で意見交換する場を設置。そこには民主党・共和党の大統領候補者数名が既に自ら登録を済ませている。登録者のひとりである大統領候補者ヒラリー・クリントンは「YouTubeと利用することで、アメリカ国民に自分の意志を動画で共有出来るから」とコメントしている[14]。
機能追加も活発で、メンテナンスが頻繁に行われている。メンテナンス画面は机を組み立てる説明書を読んでいる男性の写真や、帝都高速度交通営団（現:東京地下鉄）の電車に貼られていたドアステッカーの写真や東京消防庁の消火器具に描かれている消防士のキャラクターの画像など、ユーモラスで意味深長なフレーズと画像が使われるが、2006年6月2日のメンテナンスで、トップページが「ALL YOUR VIDEO ARE BELONG TO US.」と書かれたものになり、インターネット上で騒動となった[15]。これは「All your base are belong to us.」をもじったものと思われるが、海外（特に日本）からのアクセス増加をよく思ってないと取れるため、「海外からのアクセスが規制されるのでは」「クラッキングされた」などといった推測が飛びかった。のちにYouTubeのブログでユーザーに心配かけたことを謝罪し、機能追加を発表した。
YouTubeはサーバーの回線コストだけで月間100万ドルに達すると言われていたため[16]、サービス開始からしばらくは、どういった部分で収益を上げていくかが注目されていたが、2006年10月に入るとGoogleに買収されるのではないかとの報道が入り[17]（ちなみにYouTubeは主にGoogle AdSenseの広告を利用していた）、10月9日にGoogleが16億5000万ドルで買収に同意したとの発表を行った[2]。この買収について一般ユーザーからアップロードされた動画に対し厳しい規制が取られてしまうのでは？ という危惧が持たれていたが、チャド・ハーリーCEOはこれに対し「YouTubeはGoogleに買収されたが、今後もYouTubeとしたブランドで独立したサービスを提供し続ける」と述べた。また、Google側もYouTubeの類似サービスであるGoogle Videoは続行してサービスを提供すると述べ、Google Videoの検索窓を通じてYouTube内の動画を検索するサービスを開始した[18]。また動画の違法投稿をしないよう呼びかける文が英語ではなく日本語で表示することを約束し[19]、2月頃から表示が始まった。
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ウェブサイトは英語で構成されており、サービスは全て無料で利用できる。Ajaxと呼ばれる技術が用いられており、YouTubeを利用するにはJavaScriptを有効にする必要がある。
ほとんどの動画は会員登録をしなくても閲覧できるが会員しか見ることができない動画もある。会員登録すると以下のサービスを利用できる。
容量100MB、長さ10分までの動画ファイルをアップロード、投稿できる。
投稿された動画を5段階で評価したり、動画やメンバーにコメントを付けられる。
動画をまとめたプレイリストを作成・公開する機能、お気に入り機能がある。
特定のメンバー同士で動画を共有できる。
Web 2.0の代表的なサイトの一つとされる。SNSに分類されるのは、動画や利用者にコメントを付けられるためである。アップロードできるのは動画ファイルのみで、音声ファイルなどはアップロードできない。
2006年4月21日時点で4000万の動画があり、日に3万5千の動画がアップロードされていることがプレスリリースで発表された。利便性から世界的に人気があり、Google VideoやAsk ビデオなど似たサービスは他にもあるが、動画の数はYouTubeが圧倒的に多く、同系統のサイトでは最大規模になっている。ほかにも動画に対するタグ（動画を分類するキーワード。メタデータの一種）を自由に付けられることや人気タグ一覧が表示されるタグクラウドの実装など、写真共有サイトFlickrの動画マルチ版ともいえる存在である。
アメリカでは2005年12月頃にNBCの人気テレビ番組、サタデー・ナイト・ライブがアップロードされていたことからブログなどで話題になり[3]、2006年上旬にはYouTubeの映像をブログなどに貼り付けられるAPIも公開され、爆発的に普及した。日本では2006年1月頃に2ちゃんねるやブログなどで紹介され人気が上昇、2006年3月頃からINTERNET Watch（Impress）やITmediaなどのニュースサイトで取り上げられるようになった。ちなみにYouTubeの時事情報など、話題時から進展情報など出展情報は両ニュースサイトに掲載されている。サイトオープンから1年で驚異的に利用者を増やし、今後さらなる利用者の増加が予想される。また、最近では、YouTubeAPIを利用した閲覧専用サイトYouTubeCHや、YouTubeのビデオを日本語検索可能にするMOCO Videoや、携帯電話用にYouTubeの動画を変換して見られるファイルシークやMyTubeや、YouTubeのビデオにテロップを入れてコメント出来るニコニコ動画（現在はあまりのアクセス数の多さに、ニコニコ動画からYouTubeへのアクセスは遮断されている）といったアグリゲーターサービスが数多く開始されている。
著作権問題はあるものの手軽に動画が楽しめることから、コンテンツ業界に注目されている。2006年4月にアメリカの映画制作会社、The Weinstein CompanyとDimension Filmsが提携し、映画の予告編がYouTubeで配信された[4]。2006年6月28日にNBCと提携[5]、NBCのコメディドラマ「The Office」のPVを配信したり、プロモーションページを設けた。また、NHLはYouTubeと契約し、試合のダイジェスト版の提供を開始した[6]。CBSも2006年10月に契約し、「CBS Brand Channel」をYouTube上で立ち上げた。CBSは2007年1月12日に行われた講演内でCBS社長兼CEOであるレズリー・ムーンバスが「今後、アメリカのテレビ局はYouTubeと提携し、テレビ番組や番組宣伝などをYouTubeに流すことになるだろう」と答えた[7]。だが、2007年2月22日になるとCBSとの提携は決裂したと報道された[8]。翌月の3月3日にはBBCと提携し、「BBC Channel」を立ち上げることとなった[9]。また、アメリカの任天堂では、ゲーム機「Wii」の宣伝をYouTubeと契約しCMを公開し[10]、同様に日本向けにナイキがシューズのCMを行っている[11]。さらにレコード会社などが自前のページを立ち上げて配信を始める例も見られ、新たな活用法が模索され続けている。なお、現在のところ、日本のテレビ局はYouTubeとの提携に慎重な姿勢を持っている。
こちら以外の活用例としては、イーホームズの藤田東吾がYouTubeを通じ構造計算書偽造問題に対する告発を行ったり、ロサンゼルス市警の警官が無抵抗な被疑者に対し暴力を振るっている姿を捕らえた映像がYouTubeで匿名で公開されたりと[12]、告発の場となっている。他には、カナダの警察が犯人逮捕の為に殺人事件が発生した際に映った犯人らしき人物のビデオ映像をYouTube上で流している[13]。
政治面としては、YouTube側が「You Choose '08」を用意し、2008年アメリカ合衆国大統領選挙の為に候補者と有権者が直接映像で意見交換する場を設置。そこには民主党・共和党の大統領候補者数名が既に自ら登録を済ませている。登録者のひとりである大統領候補者ヒラリー・クリントンは「YouTubeと利用することで、アメリカ国民に自分の意志を動画で共有出来るから」とコメントしている[14]。
機能追加も活発で、メンテナンスが頻繁に行われている。メンテナンス画面は机を組み立てる説明書を読んでいる男性の写真や、帝都高速度交通営団（現:東京地下鉄）の電車に貼られていたドアステッカーの写真や東京消防庁の消火器具に描かれている消防士のキャラクターの画像など、ユーモラスで意味深長なフレーズと画像が使われるが、2006年6月2日のメンテナンスで、トップページが「ALL YOUR VIDEO ARE BELONG TO US.」と書かれたものになり、インターネット上で騒動となった[15]。これは「All your base are belong to us.」をもじったものと思われるが、海外（特に日本）からのアクセス増加をよく思ってないと取れるため、「海外からのアクセスが規制されるのでは」「クラッキングされた」などといった推測が飛びかった。のちにYouTubeのブログでユーザーに心配かけたことを謝罪し、機能追加を発表した。
YouTubeはサーバーの回線コストだけで月間100万ドルに達すると言われていたため[16]、サービス開始からしばらくは、どういった部分で収益を上げていくかが注目されていたが、2006年10月に入るとGoogleに買収されるのではないかとの報道が入り[17]（ちなみにYouTubeは主にGoogle AdSenseの広告を利用していた）、10月9日にGoogleが16億5000万ドルで買収に同意したとの発表を行った[2]。この買収について一般ユーザーからアップロードされた動画に対し厳しい規制が取られてしまうのでは？ という危惧が持たれていたが、チャド・ハーリーCEOはこれに対し「YouTubeはGoogleに買収されたが、今後もYouTubeとしたブランドで独立したサービスを提供し続ける」と述べた。また、Google側もYouTubeの類似サービスであるGoogle Videoは続行してサービスを提供すると述べ、Google Videoの検索窓を通じてYouTube内の動画を検索するサービスを開始した[18]。また動画の違法投稿をしないよう呼びかける文が英語ではなく日本語で表示することを約束し[19]、2月頃から表示が始まった。
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